サービス

SERVICE

機能

インターネットブレイクアウトセキュアパッケージ非対応

概要

お客さまの指定条件に合致したトラフィックのみ、各拠点のエッジ装置から直接インターネットへ通信させることが可能です。これによりセンター拠点向けトラフィックの過剰な集中を防止できます。
また、本機能はファイアウォール機能を兼ねているため、インターネットへの通信に対して特定の条件を付加することができます。

※セキュアパッケージの場合、「インターネットオフロードゲートウェイ」オプションにて代替できます。詳細は閉域ネットワーク ( IPoE ) を参照ください。

メリット

帯域増速によるネットワークコストを削減

重要度の低い通信を、拠点のエッジ装置から直接インターネットへ通信可能。これにより、従来であれば、インターネットへのトラフィック集中に対し、帯域増速にかけていたネットワークコストを削減できます。

メリットイメージ

センター設備も増設不要

セキュリティポリシー上、センター拠点にてインターネット接続を集約した構成の場合、SaaS利用増の影響により、「ファイアウォールやUTMなどセッション数が不足してしまう」といった課題がありました。本機能では、各拠点のエッジ装置から直接インターネット接続することで、センター拠点における設備増設が不要となり、また、各拠点でも快適にインターネットを利用できるようになります。

センター設備イメージ

Office 365も快適利用が可能

拠点からインターネットブレイクアウトさせる通信の種別をアプリケーション単位で設定することもできます。通信先のIPアドレスを固定しづらいOffice 365などのアプリケーションを識別できますので、センター拠点を経由させずに、セッション数やトラフィック量の多い特定のアプリケーションのみ各拠点から直接通信させるように制御できます。また、通信先のIPアドレス / ポート番号が特定できていれば、任意の通信先をお客さまが指定することも可能です。これにより、センター拠点に集中していた通信が分散されますので、Office 365などのアプリケーションを快適に利用でき、コスト増も抑制できます。

Office 365も快適利用が可能

機能

本機能は、拠点のエッジ装置からインターネットに直接通信をさせることにより、トラフィックの分散を可能にする機能となります。単純にすべてのインターネット通信を拠点のエッジ装置から直接接続させるのではなく、通信IPアドレスやプロトコル単位およびDPI識別によるアプリケーション単位で通信を選択。判定条件を個別に設定できるため、お客さまの業務上重要な通信だけに本機能を適用させることが可能です。

インターネットブレイクアウト

IPアドレスベースおよび、アプリケーション識別で通信をブレイクアウトさせる機能です。
IPアドレスベースでは、ファイアウォール機能と併せて設定を行います。
アプリケーションベースでは、お客さまが指定したアプリケーションをインターネットへブレイクアウトさせることできます。

IPアドレスベースで制御できる条件

項目 内容
送信元IPアドレス 送信元IPアドレスを判定対象とします
送信元ポート番号 送信元のポート番号を判定対象とします
宛先IPアドレス 宛先IPアドレスを判定対象とします
宛先ポート番号 宛先のポート番号を判定対象とします
プロトコル TCP,UDP,ICMPを判定対象とします

アプリケーション識別で制御できる主な通信

アプリケーション 留意事項
Office 365 Office OnlineのWord、Excel、PowerPoint、メールをサポートしています。
Windows Update  

ファイアウォール

IPアドレスおよびポート番号、通信方向で通信を規制する機能です。
ポートの指定は番号(1~65535の範囲)で自由に指定することができ、送信元IPや送信先IPと併せての指定も可能です。

項目 内容
送信元IPアドレス 送信元のIPアドレスを判定対象とします
送信元ポート番号 送信元のポート番号を判定対象とします
宛先IPアドレス 宛先のIPアドレスを判定対象とします
宛先ポート番号 宛先のポート番号を判定対象とします
通信方向 通信の方向を指定します。LANからインターネット、または両方のいずれに適用するかのフラグとなります
プロトコル TCP,UDP,ICMPを判定対象とします

※プロトコルとして指定可能な条件は随時追加している機能となりますので、上記以外のプロトコル・アプリケーションが表示される場合がございます。

※Office 365、Word、ExcelおよびPowerPointは、米国Microsoft Corporationの、米国およびその他の国における登録商標または商標です。